iPhone16、盛大に逝く…

アメリカのベイローゼンブラッド証券が発表した最新の報告書によると、トランプ前大統領が提案した総互関税が施行された場合、iPhone16の価格が最大43%も上昇する可能性があることが明らかになった。この情報は4月3日以降、米国内外のメディアによって広く報じられ、大きな波紋を呼んでいる。

Appleの製造拠点である中国、インド、ベトナムがこの関税の対象となることで、アメリカへの完成品輸入コストが急増する見込みだ。仮にAppleがこのコストを価格に転嫁する場合、iPhone16の128GBモデルは約5万円の値上がりが予想され、廉価モデルのiPhone16Eも約3万8617円の値上がりが見込まれている。この価格上昇がグローバルな価格改定に波及する可能性も否定できない。

アメリカのインフレ率が低下する見込みが立たず、金利の引き上げも難しい状況の中、消費者の財布はますます厳しくなる一方だ。アメリカ国内でのスマートフォンの組み立て人件費を考慮すると、低価格モデルの製造はますます困難になり、移民労働者の利用が制限されれば、さらに厳しい状況が続くと予想されている。

関税問題が長期化する場合、消費者は他のスマートフォンメーカーに目を向けざるを得なくなるだろう。特に、円安が進行する中で、海外旅行で日本や台湾でスマートフォンを購入するという新たなトレンドが生まれる可能性もある。

現在の状況では、iPhoneが高級品となり、一般消費者にとって手が出しにくい価格帯に突入する恐れがある。Appleにとっても、消費者の負担が増すことは頭痛の種であり、早急な解決が求められている。ユーザーは、今使っているiPhoneが壊れないことを祈るしかないという現実が続いている。